将棋連盟について
学校教育への将棋導入推進事業
学校に将棋を導入してみませんか
日本将棋連盟は日本の伝統文化である将棋を次世代に継承する事業の一環として、平成１８年末に学校教育課を創設いたしました。これは古来より愛好者が多く庶民の気軽な娯楽という側面を持つ将棋が、近年は思考力・集中力・決断力・洞察力の養成や、日常生活の礼節を身に着けることができるなど子どもたちへの教育的効果の高さが注目されているからです。
また、学んだ知識や経験、技術を駆使して一局を争うことは「勝った喜び」「負けた悔しさ」を通じて「相手を思いやる心」を育みます。これは将来、いろいろな場面で活かされることでしょう。
本事業は総合学習、部活動やクラブ活動、サタデースクールなどで将棋が学校教育や生涯教育の一端を担える機会を支援するのを目的としています。
学校教育への将棋導入事業の目的
学校教育への将棋導入事業とは、学校内において、将棋というわが国が誇るべき伝統文化にふれることにより、 日本文化の理解を深める機会を設け、礼儀作法の習得、集中力や忍耐力、相手を思いやる気持ちなど 児童・生徒の豊かな心や生きる力をはぐくむ機会を設けます。将棋を通じ社会に貢献をすることを目的に行われます。
支援内容
- 将棋講師の派遣
- 将棋盤・駒の貸出し
- 将棋ルールブック（冊子）の無料配布
- 将棋プレミアム(囲碁将棋チャンネルが運営する公式インターネット有料サービス)の無料視聴
運営方法
公益社団法人日本将棋連盟が主催・運営します。
担当：東京本部 学校教育係
〒151-8516渋谷区千駄ヶ谷2-39-9
電話 03-3408-6165
メール gakkou@shogi.or.jp
関西本部 学校教育係
〒553-0003大阪市福島区福島6-3-11
メール kansai-fukyu@shogi.or.jp
学校教育への将棋導入推進事業（支援事業）に関する事務手続きの流れ
主催者要件
「学校教育への将棋導入推進事業」の申請者は、以下のいずれかとします。
- 学校（小・中学校・高校）、教育委員会
- 学校内で実施する放課後等の活動団体
支援対象
学校内で行う総合学習をはじめとする正課授業やクラブ活動、 放課後教室やサタデースクールにて将棋教室を開催する場合で、参加児童・生徒は10人以上とします。
支援内容
- 講師派遣
-
申請先：東京本部・関西本部
総合学習やクラブ活動、部活動など将棋教室を立ち上げる場合や、文化祭や講演会にて将棋講座を開催する場合に、講師を派遣します。- 講師の派遣は年度内１回とし、１回の指導時間は２時間を限度とします。
- 派遣講師は、棋士・女流棋士・将棋普及指導員のいずれか１人とし、講師の選定は将棋連盟にて行います。
- 原則として、講師の交通費・宿泊費は申請者負担です。
- 講師料は一部負担をお願いします。
- 開催日等により希望申請に添えない場合があります。
- 将棋用具の支援
-
申請先：東京本部・関西本部
総合学習等で盤駒が不足している場合無料貸出しを行います。送料はご負担下さい。学校備品としての盤駒のご購入につきましてはご相談ください。
- 将棋パンフレットの配布
-
申請先：東京本部・関西本部
総合学習やクラブ活動などの正課授業や部活動、放課後教室で将棋パンフレットが必要な場合は配布をします。- パンフレットは無料です。
- パンフレットの送料は、申請者が負担ください。
- 将棋パンフレットは、初めて将棋に触れる子どもを対象に作成された将棋のルールや歴史がわかる小冊子など、3種類あります。
申請について
申請の際は、所定の様式を使用してください。
- 「学校教育への将棋導入推進事業」主催者要件、支援条件を満たしている事を確認してください。
- 支援事業は単年度で完了するものとし、同支援事業を次年度も継続する場合は新たに申請手続きをしていただきます。
- 申請内容を変更する場合には事前に速やかにご報告下さい。
- 学校教育への将棋導入推進事業の支援額が年度予算額に達する場合、又は超過する場合にはご希望に添えない場合もあります。
- 承認後、申請内容を変更する場合には速やかにご報告下さい。但し申請内容の変更によっては、承認後であっても承認を再検討させていただく場合があります。
完了状況報告書について
事業の終了後または日本将棋連盟から事業の経過報告を求めた場合には、１ヶ月以内に以下を提出してください。 提出が無い場合には次回の申請は受け付けられない場合があります。
- 将棋教室風景の写真か画像データ２点をA４用紙タテ１枚に貼るか印刷
- 募集のチラシ、パンフレット、掲載新聞や学校新聞の切り抜き、事業掲載ホームページのプリントなど
- 支援事業報告書等に貴学校・団体名、事業内容を掲載し、公表させていただく場合があります。
- 日本将棋連盟から将棋情報をご案内させていただく場合があります。
お問い合わせ・申請・報告先
担当：東京本部 学校教育係
〒151-8516渋谷区千駄ヶ谷2-39-9
電話 03-3408-6165
メール gakkou@shogi.or.jp
・関西本部 学校教育係
〒553-0003大阪市福島区福島6-3-11
メール kansai-fukyu@shogi.or.jp
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